EC利用率63.4％と2強寡占化が進む消費者購買行動調査

EC利用率63.4％への到達と日常化

株式会社スポルアップが全国6000名を対象に実施した調査によると、直近3ヶ月以内にECを利用した人の割合は63.4％にのぼり、性別による差もほとんど見られませんでした。ECは従来の「特別なチャネル」から、日常生活に密着した生活インフラへと進化しています。

主要なECサービスの利用状況を見ると、Amazonと楽天市場の合計利用率が76％以上となり、日本のEC市場における2強寡占が一層進行していることが明らかとなりました。消費者の購買行動は、特定のプラットフォーム上で完結する傾向が強まっています。

ECで商品を選ぶ際に最も重視される要素は「価格」で、55％が最優先と回答しました。加えて、物価高騰の影響もあり、節約志向が高まっていると答えた人は77.2％に及びました。価格比較はEC購買行動の出発点となっています。

購入前に商品レビューを確認する人は82.0％に達し、特に女性や生活関連商品でこの傾向が顕著です。レビューは単なる参考情報に留まらず、最終的な意思決定を大きく左右する要素となっています。

調査結果から、消費者の購買行動は「価格で比較対象に入り、レビューで最終決定する」という合理的な意思決定構造が定着していることが見て取れます。今後は、価格の見せ方やレビューの質・量、プラットフォームごとの戦略設計がより重要になると考えられます。