親しい知り合いの住所把握率は39.2%
本レポートの概要
オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現を目指す「ギフトモール オンラインギフト総研」は、住所を知らない相手へのギフト流通の実態を把握するために「親しい知り合いの住所把握率に関する調査」を実施しました。全国の15歳〜59歳の男女、合計2,250名を対象にした本調査の結果を発表します。
調査の結果、割と親しい知り合いのうち、住所を知っている人の割合は39.2%（平均7.6人）に留まることが明らかになりました。
年代別に見ると、住所把握率には明確な差があり、10代で26.3%、20代で30.8%と若い世代ほど住所把握率が低く、年代が上がるほど把握率が高い結果となりました。この背景には、親しい知り合いであっても住所を知らないことが当たり前になってきている社会的な変化があると言えます。
こうした背景には、この二十年ほどの間に進展した社会的な変化があります。具体的には、
- インターネットの進展により個人間や企業間の通信のデジタル化が進行しています。
- 職場や学校においても、個人の住所がセンシティブな情報として扱われるようになっています。
- 年賀状の減少により、親しい知り合いであっても最新の住所情報の更新機会が減少しています。
以上の複合的な要因が考えられます。年賀はがきの発行枚数は、ピーク時の約44.6億枚から2026年用には約7.5億枚まで縮小しており、この約20年でおよそ6分の1の水準となっています。
この傾向は今後も進展すると予想され、個人がギフトを贈る際の郵送・宅配の機会は減少することが考えられます。
住所把握率が漸減していく一方で、「住所不要でギフトを贈れる」ソーシャルギフトの利用率は2020年の6.6%から直近調査では18.4%へと拡大しており、特に、住所把握率が低い20〜30代を中心に利用が広がっています。直近では30代の利用率が27.2%と全年代で最も高い水準となっています。
ギフトモール オンラインギフト総研所長の小川安英は、「住所を知らないことで、ギフトの機会が生まれにくくなっている一方、住所という壁を取り除くソーシャルギフトは、こうした関係性を支えるツールとしての必要性が高まり、今後さらに利用率は高まる」と分析しています。
ギフトモール オンラインギフト総研 所長 小川 安英
1998年リクルート(現リクルートHD)入社。人材、旅行、金融にまたがる幅広い領域に従事したのち、ギフト領域におけるイノベーションを目指し、2020年7月ギフトモールに参画。10兆円の規模を持つギフト市場の中でも特にオンラインギフトの可能性に着目し、利用率の推移や市場動向を分析。総研立ち上げ以降、様々な調査を定期的に実施・発表し、数々のセミナーへの登壇、テレビや新聞、雑誌などメディアへの出演実績を重ねながら、次世代ギフトの形を精力的に探求しています。
詳細調査結果
1. 親しい人でも住所把握率はわずか39.2%。年代が若いほど住所把握率は低い。
年に1回以上やり取りをする割と親しい知り合いの数と、そのうち住所を知っている人数を調査したところ、以下の結果となりました。
- 割と親しい知り合い（年1回以上やり取り）：平均19.3人
- そのうち住所を知っている人：平均7.6人（39.2%）
- 住所が分からない人：平均11.7人（60.8%）
ギフトの贈答に関していえば、知り合いの約6割には、住所が分からないためギフトを郵送・宅配では届けられないという実態が明らかになりました。
年代別に見ると、若い人ほど住所把握率が低い結果となっています。
年代別 住所把握率
10代（26.3%）・20代（30.8%）の若い世代ほど住所把握率が低く、50代（52.9%）になるにつれて高くなる傾向が明確に見られました。若い世代はSNSでのつながりが主流であり、住所を交換する機会がそもそも少ないことが背景として考えられます。
デジタルツールの普及により、知り合いの数はオンライン上で増え続けている一方、住所を把握している相手は限定的です。「つながってはいるが、どこに住んでいるか分からない」という関係が少なくなく、お礼やお祝いをギフトで贈ろうとした際に、郵送・宅配という手段を選べないケースが多い様子がうかがえます。
誕生日、結婚祝い、出産祝い、日頃の感謝——「贈りたい」という気持ちがあっても、住所が分からなければそれを形にしにくくなっています。ギフトを郵送・宅配で贈れる関係が少なくなることは、人と人のつながりを深める機会の一つが失われていくことと言えるかもしれません。
2. ソーシャルギフト利用率は2020年比で約2.8倍、18.4%へ拡大。20〜30代は4人に1人が利用と牽引。
住所把握率が逓減していく一方、住所を知らなくても、URLを送るだけでギフトを届けられる「ソーシャルギフト」の利用率は年々拡大しています。
ソーシャルギフト利用率の推移（全体・年代別）
直近調査では18.4%と、2020年7月（6.6%）から約2.8倍に拡大しています。年代別に見ると、住所把握率が最も低い20代の利用率は24.9%、30代は27.2%と全年代最高水準に達しており、住所把握率が低い年代ほどソーシャルギフトの活用が進んでいることがうかがえます。
住所把握率が比較的高い40・50代においても利用率は上昇しており、ソーシャルギフトがあらゆる世代に浸透しつつあることが示されています。ソーシャルギフトは住所不要でギフトを贈れる仕組みであり、「住所が分からない相手にもギフトを届けたい」というニーズに応える手段の一つとして、今後さらに必要性が高まっていくと考えられます。
3. 住所を知らない時代のギフトお渡し方法は3択へ。ソーシャルギフトが「賢い選択肢」に。
今後、住所を知る機会はさらに減っていくことが予想されます。「年賀状仕舞い」が象徴するように、親しい相手であっても住所を更新・共有するタイミングが日常から失われつつあります。職場や学校でも個人情報管理の観点から住所を共有する機会は減っており、「住所を知らないまま関係が続く」ケースは増加していくと考えられます。
特に注目すべきは、住所把握率が最も低い10〜20代が、ソーシャルギフトの主要な利用層になっているという事実です。住所を知らないことが「当たり前」の世代にとって、ソーシャルギフトは自然な選択肢となっています。
住所把握率が比較的高い40・50代においても状況は変わりつつあります。住所を知っている相手の数は限られており、「贈りたい相手への手段」として現実的に選べる選択肢は、すべての世代において以下の3つに絞られてきています。
住所を知らない相手にギフトを贈る3つの手段：
- 手渡し — 対面でのやり取りができる場合のみ
- 住所を聞いてから郵送・宅配 — 相手に遠慮される、関係性によっては聞きにくい
- ソーシャルギフト — 住所不要、URLを送るだけで贈れる
住所を知らない相手にギフトを贈りたいとき、ソーシャルギフトは相手に負担をかけず、タイミングを逃さず気持ちを届けられる実用的な手段として、今後ますます活躍の場が広がっていくと考えられます。
若い世代だけでなく、すべての世代にとって「住所を知らなくてもギフトを贈る手段を持っていること」が、人と人のつながりを支えるうえで重要になっていくでしょう。
FAQ形式でのトピックス整理
Q1. 知り合いの何割に住所が分からないの？
A. 年に1回以上やり取りする割と親しい知り合いのうち、住所を知らない人は60.8%（平均11.7人）に上ります。住所を知っているのは39.2%（平均7.6人）のみです。年代別では10代が26.3%と最も低く、50代は52.9%と最も高い結果となりました。
Q2. ソーシャルギフトの利用率はどのくらい？
A. 直近調査時点で18.4%。2020年7月（6.6%）から約2.8倍に拡大しており、年々着実に普及が進んでいます。特に20代（24.9%）・30代（27.2%）の利用率が高く、住所把握率が低い層がソーシャルギフトの主要な利用者となっています。
Q3. 住所を知らない相手にギフトを贈る方法は？
A. 現実的には「手渡し」「住所を聞いて郵送・宅配」「ソーシャルギフト」の3択となっています。住所を聞くこと自体がハードルになる場合も多く、ソーシャルギフトは相手に負担をかけず気持ちを届けられる手段として、今後さらに重要な役割を担うと考えられます。
ギフトモールのソーシャルギフト
国内最大級のオンラインギフトサービス「ギフトモール」では、住所を知らなくても誰にでもすぐにギフトを贈れるソーシャルギフトを豊富に取り揃えています。
ギフトモールのソーシャルギフト: https://giftmall.co.jp/socialgift/guide/
メールやSNSでURLを送るだけで、贈りたいギフトを届けられます。相手が受け取り住所を入力するので、住所を聞く必要はありません。誕生日、お礼、お祝いなど、あらゆるシーンでご活用いただけます。
オリジナルｅカタログギフト Produced by Giftmall： https://catalog.giftmall.co.jp/
個人のギフトシーンだけでなく、法人向けにも対応したサービスを提供しています。ギフトモールの豊富な商品の中から厳選した商品をデジタルカタログギフトとして贈ることができる法人向けサービス。取引先への周年記念品や、従業員向けの福利厚生、顧客向けのキャンペーンなどで、法人独自のカタログをソーシャルギフト形式で贈ることができます。
調査概要
実施時期：2026年2月
実施内容：インターネット上のパネルによる調査
調査主体：株式会社ギフトモール オンラインギフト総研
回答人数：全国15歳〜59歳の男女2,250名（2024年7月からの1年間にギフト購入経験がある人）
調査URL： https://giftmall.co.jp/souken/
※小数点以下の四捨五入により合計100%にならない場合があります。
※本調査結果をご利用いただく際は、【ギフトモール オンラインギフト総研 調べ】とご明記ください。
レポート掲載先 ギフトモール オンラインギフト総研： https://giftmall.co.jp/souken/report/address-awareness-social-gift-2026
ギフトモール オンラインギフト総研について
ギフトモール オンラインギフト総研は、①新しいギフト文化の兆しの発信 ②今後のギフトのあり方の提起・提言 を主な活動内容として、オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現に貢献するために2021年に発足しました。
自社グループの運営する国内最大級のオンラインギフトサービスにおけるサプライヤーとユーザーそれぞれのデータから把握できる消費トレンドや、定期的に行う独自調査の結果等を踏まえて、オンラインギフト業界の最新の情報を発信します。
オンラインギフト総研 公式サイト： https://giftmall.co.jp/souken/
株式会社 ギフトモールについて
「MAKE MORE SMILES ～世界により多くのスマイルを。」をPurpose（存在意義）に、「The World of Giftization ～テクノロジー・データの力で世界のすべてを体験価値で満たす」をVision（実現したい世界・未来）に掲げ、新たなギフト体験創造に取り組む2014年創業のテクノロジー企業です。
日本とシンガポール・タイを拠点に、グローバルなギフト・プレゼント市場に向けてテクノロジープラットフォーム事業を推進中で、110万点以上の取扱商品点数、約100万点以上のソーシャルギフト商品、10万点以上のパーソナライズギフト商品を扱っています。
「Giftmall（ギフトモール）」および専属バイヤーによる厳選ギフトを集めた「Anny（アニー）」、お祝いイベント特化レストラン予約サービス「Annyお祝い体験」等を運営しており、グループの月間訪問ユーザー数は約3,600万人を誇ります。また、グループ全体の年間流通額は約200億円を突破し、ギフト特化型のオンラインプラットフォームとして国内最大級の規模を誇ります。
Giftmall（ギフトモール）公式サイト： https://giftmall.co.jp/
Anny（アニー）公式サイト： https://anny.gift/
Annyお祝い体験公式サイト： https://oiwai.anny.gift/
オリジナルeカタログギフト： https://catalog.giftmall.co.jp/