親しい知り合いの住所把握率とソーシャルギフト利用実態調査

親しい知り合いの住所把握率は39.2%にとどまる

ギフトモールオンラインギフト総研が2026年2月に実施した調査によると、全国の15歳〜59歳の男女2,250名（2024年7月からの1年間にギフト購入経験あり）を対象に、親しい知り合いの住所把握率を調べたところ、割と親しい知り合い（年1回以上やり取り）のうち住所を知っている割合は39.2%（平均7.6人）に留まることが明らかになった。

特に10代では26.3%、20代で30.8%と若い世代ほど住所を知っている割合が低く、50代では52.9%と世代間で大きな差がある。背景にはインターネットの普及や個人情報保護意識の高まり、年賀状など住所をやり取りする機会の減少などが影響しているとみられる。

年代別に親しい人の住所把握率を示した棒グラフ

年賀状発行枚数はピーク時の6分の1に

個人間で住所を把握する機会の減少を象徴するのが年賀状の発行枚数だ。ピークだった2004年用の約44.6億枚から、2026年用には約7.5億枚へと大幅に減少しており、約20年で6分の1の水準となった。今後も住所交換の機会は減少傾向が続くと予想される。

ソーシャルギフト利用率は18.4%に拡大

一方、住所を知らない相手にも贈れる「ソーシャルギフト」の利用率は2020年の6.6%から2026年最新調査で18.4%と約2.8倍に急増。特に住所把握率が低い20代・30代の利用が顕著で、30代では27.2%、20代で24.9%と4人に1人が利用している。

年代別・年次別のソーシャルギフト利用率の推移

40代・50代の世代でも利用率は上昇傾向にあり、ソーシャルギフトが世代を超えて普及しつつあることが示されている。

住所を知らない時代のギフト手段は3択に

手渡し（対面でのやり取りが可能な場合）
住所を聞いて郵送・宅配（心理的ハードルあり）
ソーシャルギフト（住所不要、URL送付で完結）

特に若い世代ではSNS上のつながりが中心となり、「住所を知らないまま関係が続く」ことが一般化しつつある。ギフトを贈りたい気持ちはあっても、住所を知らないことで機会を逸するケースも増えている。

住所を知らない相手に配慮しつつ、気軽にギフトを贈れるソーシャルギフトは、今後ますます実用的な選択肢として存在感を高めそうだ。

ギフト市場におけるオンラインギフトの成長

ギフトモールオンラインギフト総研所長の小川安英氏は、「住所という壁を取り除くソーシャルギフトは、これからの時代の関係性を支えるツールとして必要性が高まる」と分析する。10兆円規模のギフト市場において、オンラインギフトの成長が今後の主流になる可能性が高い。

ギフトモールオンラインギフト総研所長・小川安英氏

住所不要ギフト普及が人間関係の維持を後押し

住所把握率の低下は人と人のつながりを希薄化させる一方、ソーシャルギフトの普及により「住所を知らなくても気軽に贈れる」新たな文化が形成されつつある。今後は全世代において、オンラインギフトの選択肢が人間関係維持の重要な手段となるだろう。