ネット通販利用者の91.3%が到着予定日を確認、不明なら25%が他ショップへ流出

株式会社システムリサーチが運営する「創作品モールあるる」は、全国のネット通販利用者300名を対象に、商品購入時の到着予定日に関する意識調査を実施した。結果、91.3%が到着予定日を確認していることが明らかになった。到着予定日が不明な場合、25.0%が別のショップでの購入を検討するなど、配送情報の提示が購買行動に直接影響を与える実態が浮き彫りとなった。

91.3%が到着予定日を確認、65.3%は「必ず確認」

ネット通販での商品購入時に到着予定日を「必ず確認する」と回答した消費者は65.3%に上り、過半数を超えた。「ときどき確認する」26.0%と合わせると、実に91.3%が何らかの形で到着予定日を意識している。一方、「あまり確認しない」は6.3%、「確認しない」は2.3%にとどまり、配送情報の確認はほぼ不可欠な行動となっている。

商品購入時に到着予定日を確認する頻度。65.3%が「必ず確認」と回答

到着予定日不明で25%が他店へ、ECサイトの流失リスク顕在化

欲しい商品の到着予定日が分からない場合の行動を尋ねたところ、「そのまま購入する」が48.3%で最多となった。しかし、注目すべきは「到着予定日が分かる別のショップで購入する」が25.0%、「購入をやめる」が12.0%と、合計37.0%が購買を中断する可能性を示した点だ。また、「到着予定日が分かるまで待つ、またはショップに問い合わせる」は13.3%だった。到着予定日の非表示は、ECサイトにとって売上機会の損失に直結するリスク要因といえる。

到着予定日が不明な場合の消費者行動。48.3%がそのまま購入も、25%は他店へ流出

消費者が望む到着予定日の精度、最多は「2～3日後」の数日単位

到着予定日の希望精度については、「『2～3日後』など数日程度の目安」が45.3%で最多だった。次いで「『0月00日』など具体的な到着日」が38.0%、「『今週中』など大まかな時期」が12.7%、「到着予定日は分からなくてもよい」はわずか4.0%にとどまった。完全な具体日までは求められないものの、数日単位の明確な提示が消費者のニーズを満たす鍵であることが示された。

消費者が希望する到着予定日の精度。「2～3日後」の数日単位が45.3%で最多

ECサイトへの示唆：配送情報の見せ方が購買率を左右

本調査結果は、購入前に「いつ届くか」を確認する消費者が9割を超え、特に配送情報が不明だと4人に1人が競合のショップに流れる実態を明らかにした。ECサイト運営者は、商品詳細ページやカート画面で到着予定日を明確かつ即座に確認できるようにすることが、購買率向上と離脱防止に直結する。とりわけ、数日単位の目安表示が多くの消費者の期待に合致しており、無理に具体日を出すよりも、現実的な配送リードタイムをわかりやすく伝える工夫が求められる。

配送情報の透明性が競争力の鍵

本調査が示すように、到着予定日の有無は消費者の購買意思決定に強く影響する。ECサイト間の競争が激化する中、配送情報の見せ方はもはや補足的な要素ではなく、主要な差別化要因となりつつある。特に中小規模のショップは、大手プラットフォームに対抗するために、在庫状況と配送日の連動表示や、配送オプションの明確化などを積極的に導入する必要がある。消費者が求める「2～3日後」という数日単位の目安を、リアルタイムかつ正確に伝える仕組みづくりが、売上に直結する投資となるだろう。