2人暮らしの70.2%がまとめ買い派、1個あたりの安さ重視が59.6%

繰り返し購入する商品、6割以上がまとめ買い志向

システムリサーチが運営する「創作品モールあるる」は、全国の20～59歳の男女198名を対象に「繰り返し購入する商品の買い方」に関するアンケート調査を実施した。その結果、食品や日用品など日常的に繰り返し買う商品について、61.6%が「まとめ買い寄り」と回答。まとめ買いは大人数世帯のイメージが強いが、実態はより広範なニーズに支えられていることが明らかになった。

2人暮らしでまとめ買い率70.2%、最多に

生活状況別では、夫婦・パートナーとの2人暮らしで「まとめ買い寄り」が70.2%と最も高い割合を示した。子どもがいる家庭や大人数世帯だけでなく、少人数世帯でもまとめ買いが浸透している実態が浮き彫りになった。

2人暮らしのまとめ買い寄り割合が70.2%で最多

買い方の判断基準は「1個あたりの価格」が最多

商品の買い方を選ぶ際に重視する点としては、「1個あたりの価格を安くできること」が59.6%で最多だった。まとめ買いは購入個数が増える半面、単価を抑えられる点が消費者の意思決定を左右している。

重視項目は1個あたり価格、59.6%

食品は必要分、日用品はまとめ買いと使い分け

商品カテゴリー別では、食品・飲料では59.6%が「必要な分だけ買う」と回答した一方、日用品・消耗品では53.0%が「まとめ買い」と回答した。消費者は商品特性に応じて買い方を使い分けており、一律のまとめ買い推奨だけでは不十分であることが示唆される。

食品は必要分、日用品はまとめ買いが多い

物価高で安い商品選びが32.8%、まとめ買いも増加

物価高を感じるようになってからの買い方変化では、「より安い商品を選ぶことが増えた」が32.8%で最多。その他、安いときのまとめ買いやセール・ポイント還元の活用も見られ、価格抑制のために購入タイミングや方法を工夫する消費者の姿が浮かぶ。

物価高後は安い商品選びが32.8%で最多

まとめ買い需要が大人数世帯に限らず

本調査は、まとめ買い需要が大人数世帯に限らず、2人暮らしなどの少人数世帯にも広がっていることを示した。EC事業者にとっては、世帯人数や消費パターンに応じたセット数や価格メリットの設計が重要となる。単にまとめ売りを増やすのではなく、「1個あたりの安さ」を明確に伝えることで、幅広い顧客層の購買意欲を引き出せる可能性がある。