シニア層にも拡大する生成AI商品検索利用

8カ月で1.3倍に成長したAI商品検索利用

消費者による商品検索における生成AI活用が、2025年4月から12月の8カ月で急速に浸透した。調査によると、ChatGPTやGemini、Amazon RufusなどのAI検索を活用した経験者は全体の64.0%となり、前回調査の47.1%から16.9ポイント増加。AIは「試すもの」から「日常の買い物ツール」へと定着しつつある。

若年層からシニア層まで広がるAI活用

20代ではAIツール利用経験が81.9%に達し、そのうち79.5%が商品検索にもAIを活用している。従来、若年層に限定された現象と思われていたが、60代でもAIによる商品検索経験率は53.3%と、2人に1人以上が利用する状況となった。シニア層でもAIが情報収集手段の一部として日常に組み込まれている。

AI検索利用の主な動機は「時短」と利便性

AI検索を使う理由については、「時間をかけずに探せる」が54.7%で最多。次いで「比較・要約してくれるから便利」（45.9%）が挙げられており、情報の効率的な取得や選択肢の要約・比較機能が支持されている。

EC特化型AIの台頭と定着

Amazon RufusなどECサイトに特化したAI検索サービスも普及が進む。Amazon Rufusの利用経験率は24.9%だが、利用者の多くが継続的に活用しており、AIがAmazonアプリ等に組み込まれていることで消費行動に自然に溶け込んでいる。

消費者行動の変化とEC事業者への示唆

消費者は従来の検索エンジンやECモール内検索を維持しつつ、AIを新たな選択肢として「使い分け」る段階に入った。今後はAIによる商品推薦が主流となる可能性があり、EC事業者はAIに適した商品情報の構造化やレビュー品質の向上といった新たな対応が求められる。