ECシステムの機能制約で79.3%が施策断念、82.8%がリプレイス必要性を実感

株式会社イノーバが発表した調査によると、自社ECサイトを5年以上運営し年商5億円以上の企業111社を対象にした「ECシステムの老朽化とリプレイスに関する実態調査」で、現行システムの機能制約により79.3%が施策を断念した経験を持ち、82.8%がリプレイスの必要性を実感していることが明らかになった。

ECシステムの長期稼働と不満の蓄積

調査では、ECシステムの稼働年数が6～10年の企業が43.2%で最多となり、6年以上稼働しているシステムは全体の74.7%を占める。長期運用が進む一方、現行システムに対する不満を持つ企業は約78%に達し、「不満は全くない」と回答した企業は0.0%だった。

不満を感じている企業にその要因を複数回答で尋ねたところ、「動作やサイト表示の遅さ」が60.9%で最上位だった。次いで「AI関連機能への対応遅れ」が約半数近くに上り、技術的陳腐化が現場のストレスになっている実態が浮かぶ。

システムの機能や仕様の制約により、実行を見送ったり諦めた施策が「ある」と回答した割合は79.3%に達する。約8割の企業が、現行システムの限界によってマーケティング施策や機能追加を断念している計算だ。

現行システムのリプレイス必要性を感じている企業は82.8%にのぼる。しかし、多くの企業がリプレイスに踏み切れない背景には、移行リスクやコスト、既存業務への影響など複合的な要因があるとみられる。今回の調査では、リプレイスを阻む理由についても詳細を収録しており、完全版レポートで公開される。