訳あり食品、7割以上が購入許容—理由別に求める値引き額に差

株式会社システムリサーチが運営する「創作品モールあるる」は、全国の20～60代の男女300名を対象に「訳あり食品」に関するアンケート調査を実施した。調査結果によると、72.3％が何らかの理由で訳あり食品を購入してもよいと回答。理由によって希望する値引き幅に明確な差が見られた。

訳あり食品の購入許容率を示す調査データ

最多は「形や大きさの不揃い」、72.3％が購入許容

購入してもよいと考える訳あり食品の理由として最も多かったのは「形や大きさが不揃い」で54.0％。以下、「パッケージに傷やへこみがある」39.7％、「製造過程での割れ・欠けがある」38.0％、「賞味期限が近い」35.0％と続く。一方、「どのような理由でも購入したくない」は27.7％にとどまった。

購入許容する訳あり理由の内訳

購入時の重視点、価格が最優先も品質と理由の明確さも重要に

訳あり食品を購入してもよいと回答した人が購入時に重視する点を尋ねたところ、「通常品より価格が安い」が69.1％で最多。次いで「安全性や衛生面に問題がない」47.5％、「味や食感が通常品と変わらない」47.0％が上位に並んだ。また「訳ありになった理由が明確」も34.6％となり、消費者は価格の安さだけでなく、品質や背景情報も重視している実態が浮かび上がった。

訳あり食品購入時に重視する点

希望値引き幅、理由によって二極化

訳ありの理由ごとに必要とする値引き幅を調査したところ、「形や大きさが不揃い」では「2～3割引程度」が40.1％で最多だった。一方、「賞味期限が近い」では「4割引～半額程度」が35.5％、「半額を超える値引き」が35.0％と、より大きな値引きを求める傾向が顕著だった。見た目に関する理由では小幅値引きでも受け入れられるが、消費期限に直結する理由では大幅なディスカウントが期待されている。

訳あり理由別にみた希望値引き幅の比較

背景とEC事業者への示唆

調査結果は、訳あり食品の販売において単に価格を下げるだけでなく、なぜ訳ありになったのか、品質への影響や購入後の注意点を明確に伝えることの重要性を示している。消費者が納得して商品を選ぶために、理由の透明性と適切な値引き設定が求められる。EC事業者は、訳あり商品の出品時に理由や品質情報を詳細に記載することで、購入率向上につながる可能性がある。

透明性が鍵、理由別プライシング戦略

本調査は、訳あり食品の普及が進む中で、消費者の価値観が単なる値頃感ではなく、理由の納得感と値引き幅のバランスにあることを明確にした。EC事業者にとっては、理由別の適正な値引き設定と情報開示が、訳あり商品の販売促進と廃棄削減に直結する重要な経営課題となる。