小売業における商品データのパーソナライズとCX向上調査

Centric PXMによる商品データと顧客体験に関する実態調査

商品情報管理（PIM）サービスのCentric PXM（旧Contentserv）は、年商50億円以上の小売企業を対象に「商品データのパーソナライズと顧客体験（CX）向上」に関する実態調査を実施した。商品情報の質や見せ方が購買行動やロイヤルティに与える影響、運用上の課題が明らかとなった。

小売業における商品データのパーソナライズとCX向上調査のサマリーを示す円グラフ。

商品情報の質が購買率やロイヤルティに大きな影響

調査では、約9割の企業が「商品ページの情報は購入率に影響する」と回答。商品画像や説明文、仕様情報などの充実度が、オンラインでの購買判断や顧客体験の質を左右することが浮き彫りとなった。また、パーソナライズ施策を導入した企業の8割超がロイヤルティ向上を実感している。

パーソナライズ施策によるリピーターやロイヤルティ向上の実感度を示す円グラフ。

情報整備の遅れが販売機会損失の要因に

約8割の企業が商品情報の充実に取り組む一方で、約6割が「商品説明文の作成」「商品画像の撮影・編集」に最も時間やコストがかかると回答。さらに、約5割の企業で「商品はあるが情報未整備で販売できない」状況が頻発している。属人化・手作業依存の運用が、販売機会やCX向上のボトルネックとなっている実態が浮かび上がった。

商品情報作成における時間やコストのかかる部分の割合を示す棒グラフ。

パーソナライズ強化が最優先課題、AI活用は限定的

今後の優先施策としては「パーソナライズ強化」（36.5%）が最多で、「AI活用」（17.3%）や「AR導入」（5.8%）を大きく上回った。企業の多くが、先端技術そのものよりも「信頼できる商品情報を適切に届けること」への関心が高い。パーソナライズやCX向上の効果は理解されているが、AI自動化などの導入は限定的にとどまっている。

商品情報管理・活用において今後優先的に取り組みたいことの割合を示す棒グラフ。

EC競争のカギは商品情報の効率的な運用

本調査では、CX競争は「商品情報をどれだけ持っているか」から「どれだけ効率的に運用・最適化できているか」へと軸足が移っていることが示された。属人化や手作業依存からの脱却、商品情報の一元管理基盤とチャネル・顧客ごとの最適化が、今後の売上成長とCX向上を両立するための重要な課題となっている。

調査概要

調査名称：小売業における商品データのパーソナライズと顧客体験（CX）向上調査
調査方法：IDEATECH「リサピー®」によるインターネット調査
調査期間：2025年6月16日〜8月28日
有効回答数：104名（年商50億円以上の小売企業担当者）

CX向上の鍵は商品情報運用力の最適化

小売業のEC・デジタル施策において、商品情報の質と運用効率が顧客体験や売上に直結する構造が鮮明となった。今後は属人化や手作業からの脱却と、効率的なデータ基盤の構築が企業競争力の分水嶺となる。