情報漏洩を知り新規会員登録に慎重になる人が48.8%、あるる調査
情報漏洩を知り、登録意識と行動に変化—あるるが調査
株式会社システムリサーチが運営する創作品モール「あるる」は、全国の20〜60歳の男女400名を対象に「情報漏洩に対する意識」に関するアンケート調査を実施した。情報漏洩ニュースが相次ぐ中、消費者の新規会員登録に対する意識や行動の実態が明らかになった。
情報漏洩を知った後の会員登録意識の変化
約半数が「以前より慎重になった」、行動変化も顕著
企業の情報漏洩を知った後の新規会員登録意識について、「以前より慎重になった」と回答した人が48.8%で最多となった。「特に変わらない」は30.0%で、意識の二極化が見られた。
情報漏洩をきっかけに行動を変えた項目別割合
実際の行動変化については、「特に行動は変わっていない」が50.5%で半数を占める一方、「登録するサービスを慎重に選ぶようになった」が22.3%、「会員登録を見送った」が15.0%に上った。情報漏洩のニュースが消費者の具体的な行動抑制につながっている実態が浮かび上がった。
登録時に重視するのは「セキュリティ対策」が最多43.8%
新規会員登録時に重視する項目別割合
新規会員登録時に何を重視するか尋ねたところ、「セキュリティ対策」が43.8%で最多だった。次いで「運営会社の信頼性」34.5%、「登録する個人情報の少なさ」27.0%が続いた。セキュリティや個人情報保護に関する項目が上位を占め、消費者の警戒感が明確に表れている。
EC事業者に求められる情報発信
調査結果から、企業の情報漏洩ニュースが消費者の会員登録行動に少なからず影響を与えていることが分かった。ECサイトなど会員登録を必要とするサービスでは、セキュリティ対策の実施だけでなく、その取り組みや運営会社の信頼性をわかりやすく利用者に伝えることが、今後の課題といえる。
消費者の警戒感が常態化、ECサイトの信頼構築が急務
本調査は、情報漏洩ニュースが消費者のサービス選択に直接的な影響を与えている実態を数値で示した。約半数が「慎重になった」と答え、実際に登録を見送った人が15%もいることは、EC事業者にとって看過できないシグナルである。セキュリティ対策の強化とともに、透明性のある情報開示を通じて利用者の信頼を獲得する努力が、今後の競争力を左右するだろう。