ビジネスギフトとしてのソーシャルギフト活用拡大

企業利用が進むソーシャルギフト市場

ギフトモールオンラインギフト総研が2025年6月に実施した調査によると、オンライン上で贈り物を送れるソーシャルギフトがビジネス用途で急速に浸透している実態が明らかとなった。調査は全国15歳～59歳の男女2,250人（全員がソーシャルギフト利用経験者）を対象に行われた。

ソーシャルギフト利用者のうち、43.7%が企業からギフトを受け取った経験があると回答した。これまで個人間のコミュニケーションツールとして使われてきたソーシャルギフトが、企業による販売促進やマーケティング活動にも広く活用され始めている。

ソーシャルギフト受取率の円グラフ

企業ギフト体験者の95.6%が「また貰いたい」と継続希望を示している一方、未体験者（56.3%）のうち80.3%も「貰ってみたい」と関心を持っていることが分かり、ビジネスギフト市場の潜在的な成長余地が大きいことが浮き彫りとなった。

企業がソーシャルギフトを活用する主な目的は「販売促進・キャンペーン」（55.4%）が最多で、次いで「景品（イベント・コンペ）」が26.7%、「成約記念品」が13.3%と続く。デジタル配信の即時性やコスト効率の高さが、企業のマーケティング・販促活動の新たな手法として受け入れられている。

企業活用目的と割合の表

従業員への福利厚生や感謝の表現としてもソーシャルギフトの活用が進み、リモートワークの広がりとともに新しいコミュニケーションツールとして定着しつつある。

調査結果からは、今後も販売促進やイベント景品などのBtoC領域での利用拡大、従業員・取引先向け高価格帯ギフトでの活用増が見込まれる。また、多様な顧客への細分化されたプロモーション施策や、ギフト商材の入れ替え・効果測定の容易さが、より高度なマーケティング戦略を後押しすると考えられる。

ギフトモールオンラインギフト総研の小川安英所長は「ビジネスギフトとしてのソーシャルギフト活用が1つの潮流となりつつある。継続希望の高さからも、BtoC関係強化の有効な手法として今後さらに普及が進むだろう」と述べている。

ギフトモールオンラインギフト総研所長小川安英氏

企業マーケティングや従業員エンゲージメントの多様化にともない、ソーシャルギフトの即時性と利便性が新たなビジネスギフト市場を形成しつつある。高い継続希望率や未体験層の関心の高さからも、今後はデジタルギフトが企業と消費者・従業員との関係強化の基盤となることが予想される。