BASEのPay IDにTwilioが導入 OTP到達率99％で購入離脱を抑制

BASEのPay IDがTwilioを採用しOTP到達率を大幅改善

BASE株式会社が提供する購入者向けショッピングサービス「Pay ID」において、Twilioの「Programmable Messaging API」がユーザー認証手段として導入された。これにより、SMS経由のワンタイムパスワード（OTP）配信の到達率が99%に向上し、決済完了前のユーザー離脱リスクが大幅に低減したことが明らかになった。

Pay IDのショッピング体験にTwilioの技術が活用

240万ショップが利用するBASEの決済環境

BASEは、累計240万ショップが利用するネットショップ作成サービスを展開しており、個人や小規模事業者のEC事業を支えている。Pay IDは一度の個人情報登録で繰り返し購入ができる仕組みを提供し、リピート率向上に寄与してきたが、OTPの未着による離脱が課題となっていた。

Twilio導入でユーザー体験とセキュリティを両立

TwilioのAPI導入により、BASEは本人確認のためのSMS送信や注文確認、配信状況の可視化が可能となった。Twilioは日本の電話番号体系や通信キャリア仕様にも対応し、直感的なダッシュボードや多言語対応を強みとする。これにより、越境ECにも容易に展開できる環境が整った。

また、電話番号を利用したログイン認証の導入により、メール認証と比較してなりすましリスクを大幅に低減し、決済サービスに不可欠な高いセキュリティ水準を実現している。

導入効果と今後の展望

BASEのPay ID事業部によれば、Twilio導入時は仕様の複雑さから調整が必要だったものの、2週間以内で導入を完了し、99％という高いOTP到達率を実現。これにより、ユーザーからのSMS未着問い合わせも大幅に減少し、EC事業者にとって信頼性の高い購入導線を構築できたとしている。

今後は電話番号スコアリングやAI連携によるリスク管理の高度化により、海外ユーザーへの提供価値やセキュリティ強化をさらに推進する方針。

OTP到達率向上が売上成長に直結

BASEによるTwilio導入は、決済直前のユーザー離脱率の低減とEC事業者の売上向上に明確な効果をもたらした。高い認証到達率はECの購買体験を左右する重要要素であり、今後は越境ECや高度なリスク管理の展開が市場拡大を後押しする可能性が高い。